日々の気づき/ブログ
「新規事業のアイデアを考える際の3つのポイント：やりたいこと、できること、社会の役に立つこと」
新規事業のアイデアを考える際には、重要な3つのポイントが存在します。それは、「やりたいこと」、「できること」、「社会の役に立つこと」です。これらを簡単に説明します。
やりたいこと：
自分の情熱や興味、趣味の延長などを活かして、魅力を感じる商品やサービスの分野を選ぶことが大切です。自身の趣味や専門知識を活かした製品開発に取り組むことで、長期的なモチベーションを維持することが可能です。新規事業にはさまざまな困難が伴いますが、強い意志を持っていればその困難も克服できるでしょう。逆に、無理にやらされていると挫折しやすいです。
できること：
自身のスキルや経験、そして会社の強みを活かして商品やサービスを提供することが成功の鍵です。まったくの未経験分野や弱みがある場合、学習に時間がかかることもあります。ですから、まずは自分/自社の得意な分野から着想を始めることが重要です。
社会の役に立つこと：
役立つ商品やサービスは、需要が存在することを意味します。自分勝手なアイデアではなく、社会や顧客のニーズに応えることが必要です。また、社会の役に立つ商品は、潜在的な需要があれば認知されると売れ始めることもあります。他人を助けることがモチベーションとなり、商品開発にも熱意を注げることでしょう。市場の動向を見極め、トレンドを把握することが役立つ商品を考える上での重要なステップです。
新規事業を始める際には、自身の情熱やスキル、そして社会の需要を考慮することが成功への鍵となります。自分自身や自社の個性を活かしながら、独自で魅力的な商品やサービスを提供し、新しいビジネスの可能性を切り開いてみましょう。
新規事業展開の落とし穴！「大企業病」を回避するPDCAサイクルの鍵とは
いくつかの企業とのコミュニケーションを通じて感じたことを共有します。
「大企業病」という現象が存在しますが、最近では中小企業でも同様の傾向を感じることがあります。この問題は、組織内で発生する課題であり、特に中間管理職が上司に報告する際に、完璧な成果を追求しすぎてしまい、その過程で部下たちが疲弊し、報告が滞るという状況を指します。特に目立つのは、中間管理職が見栄えの良い資料を作り上げるまで仕事が終わらないケースです。新規事業のアイデア出しにおいても、いくら市場調査を行っても、社会に存在しない概念はなかなか評価されません。そこで、市場に存在感を示すためのモック（サンプル）を作成し、市場との対話を通じて着実に前進する方が効果的です。
実際のところ、大企業のトップ層（部長や役員）は、必ずしも完璧な成果を求めているわけではありません。しかし、中間管理職や現場の人々は上司に対して、あたかも全てが完璧であるかのように見せようとし、結果として調査や計画に時間を費やし続けてしまいます。
本来、計画を適度に立てて即座に行動し、その後PDCAサイクルを活用して改善することが重要です。しかし、大企業では計画だけが強調され、実際の実行が遅れることがしばしばあります。つまり、PDCAが永遠に続く状態に陥りがちです。そう、PDCAではなく、PPPPP....となります。
この課題を克服するためには、完璧な結果を追求するのではなく、柔軟な計画と実行を重視し、失敗から学びながら着実に改善していく姿勢が必要です。経営陣から現場まで、迅速な行動を重視し、完璧さよりも進化に注力する姿勢を持ち、PDCAサイクルを素早く回すことが鍵です。
「大企業病」の克服方法：考えすぎない！
「大企業病」とは、大企業環境で陥りがちな問題の一つです。最近は大企業でなくてもその傾向がありますが....。その中でも、新しいアイディアやプロジェクトを実行に移す際に、過度な情報収集や検討に陥る現象が挙げられます。この状況では、市場の見通しが不透明であるためにスタートを躊躇してしまうケースがあります。また、時間の割に得られる成果が少なく、プロジェクトがいつまでもスタートできないこともあるでしょう。こうした課題に対処する方法として、以下のポイントが考えられます。
不確実性への向き合い方
新規事業をスタートする際には、不確実性を受け入れる勇気が求められます。市場の反応や顧客の購買意向は事前に完全に予測することが難しいため、大まかな数字やプランでスタートすることが肝要です。外部専門家の意見を参考にしつつも、自身のビジョンと判断力を信じて一歩を踏み出すことが、成功への道を拓く秘訣です。
スタートの重要性を認識する
市場が明確で、成功が確実なアイディアは希少です。新しいプロジェクトや事業は、行動しなければ何も始まりません。顧客の反応や市場の変化は、スタート後に初めて明らかになることも多いのです。従って、スタートする勇気を持つことが、成果を上げるための第一歩となるのです。
外部専門家の役割
市場や業界の専門家は、データやトレンドに基づいた洞察を提供できます。新しい事業アイディアを検討する際に、彼らの意見を取り入れることで、市場のポテンシャルや競合状況をより正確に把握できます。このプロセスは、市場の見通しを狭めるリスクを軽減し、スタートの決断を後押しします。
結論
「大企業病」を克服するためには、外部専門家の意見を活用することが非常に有益です。市場の不確実性やリスクに直面しながらも、スタートの重要性を理解し、自信を持って行動することが、新たな成果を上げる鍵となるでしょう。
私の場合は経営の視点と現場の視点療法からアドバイスできるかと思います。一緒に考えましょう！
新規事業をスタートさせる際、上司の懸念を乗り越えて成功へ
新規事業を展開する際、上司からのネガティブな言葉に直面することはよくあります。この記事では、上司の懸念を前向きな展望に転換し、成功への道を切り開く方法に焦点を当ててみましょう。
「成功する保証はない」「競合他社が強すぎる」「市場が小さい」といった言葉は一般的ですが、これらは逆に新たなビジネスの可能性を示唆しています。激しい競争環境があるからこそ、差別化ポイントを見つけ、市場での独自性を発揮するチャンスがあります。
また、「経験者がいない」という状況は、新しいアプローチを試す好機です。新規事業や新商品については誰もが未経験です。過去の失敗から学び、効果的な戦略を構築できます。外部との連携や専門家の協力を検討することも重要です。これらの課題に対処することで、新しいビジネスの展開に新たな可能性が広がります。
筆者自身も、若いころ商品開発に取り組んだ際、「売ったことがない！」、「市場が小さい」という声に直面しました。しかし、新規性に起因する挑戦は当然のことであり、市場の成長潜在能力を見逃すわけにはいきません。その後の成果を振り返りながら、自身のビジョンと説得力の重要性を理解しました。
上司の懸念は、新規事業のリスクや困難を考えての発言ですが、適切な対策を練り、前向きなアプローチで進むことで、成功への道を開くことができます。また、上司とのコミュニケーションを大切にし、協力体制を築くことで、新規事業の成果を最大限に引き出すことができるでしょう。新規事業の展開は挑戦的ですが、楽しみながら課題に取り組み、前向きなステップを進めていきましょう。
何かお困りの際は、いつでもご相談ください。テーマ創出、市場探索、自社の強み探しなど一緒に進めましょう。
成功への道を共に歩んでいきましょう！
後発企業の市場参入における先発企業との競争―4つのポイント
前回は、後発企業が市場に参入する際に注意すべき点についてお話ししました。先発企業は必ずしも有利ではなく不利な要素も存在します。ここでは、それらのポイントを具体的にご紹介します。
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革新の不足: 先発企業は成功したビジネスモデルに固執し、新たな革新やアプローチを見落とす可能性があります。後発企業が革新的なアイデアや技術を提供すれば、市場での競争力が向上し、新たな市場チャンスをつかむことができます。
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市場変化への対応: 先発企業は市場をリードしていますが、市場は常に変化しています。後発企業は素早く市場変化に対応できるため、先発企業よりも柔軟な展開が可能です。特に先発企業が設備投資などをしていた場合には新たな設備投資が難しく、動きにくくなります。このような市場変化への迅速な対応が後発企業の優位性となります。
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競合他社の挑戦: 変化している市場や伸びている市場には競合他社が参入しやすいです。そこに後発企業が新しい製品やビジネスモデルを提供すれば、先発企業の市場シェアを奪取できるかもしれません。競争が激化する中で、先発企業は市場ポジションを守るためにさらなる努力が必要となります。前述のように先発企業が一定の投資や改良しにくい商品を発売していた場合には対応が遅くなります。
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市場拡大の制約: 先発企業は早期に市場に参入しているため、一定の市場シェアを確保しています。しかし、市場が成熟すると成長が鈍化する傾向があります。一方、後発企業は成熟市場に参入するタイミングで新たな成長領域を見つけることができるでしょう。
以上のように、先発企業がすべての面で有利とは限りません。後発企業は先発の不利な点を突破し、市場参入を成功させるために、革新と柔軟性を重視していくことが重要です。